あすらん blog

日々の独り言をつづっていきます

沈む島国

ツバルの首都があるフナフチ環礁のフォンガファレ島

フナフチは、直径15kmほどのリング状の環礁で、その上に
細長い島々がつながっています。フォンガファレ島は、
そのリングの東の角にある、もっとも大きな島です。
それでも幅はたった700mです。標高は、リングの外側に
あたる部分でもっとも高くて4mありますが、島の大部分は
1~2mです

現在でも、大潮で海面水位が高まった時には、島の内側で
海水がわき出してきます。さらに、海岸の浸食や地下水の
塩水化も起こっています。島の人々は、「こんなことは
以前にはなかった」と言います。そのため、こうしたことは、
地球温暖化に伴う海面上昇のために起こっていると報じられて
います。

「ツバル水没」の真相
しかしながら,環礁の島に起こっているこれらの問題は、
環礁国の首都のある島に人口が集中したことによって起こって
いることが、私たちの調査で明らかになりました。
フォンガファレ島には、以前は100~200人ほどしか住んで
いませんでした。住んでいたのは、土地がすこし高まった
標高2~3mの場所でした。
しかし、1978年にツバルが英国から独立して、首都が別の島から
このフォンガファレ島に移ったために、首都に人口が集中し、
島の人口が今では5000人近くまで激増しました。そのため、
それまで塩性の湿地だった標高1m以下の場所に、居住地が
拡大してしまったのです。
現在、大潮の際に海水がわき出してくる場所では、近年のような
海面上昇がなかった時代にも同様の現象が起こっていたことが、
19世紀の英国の地質調査の報告書にちゃんと書かれています。
ぜい弱な土地への居住域の拡大が、「ツバルの水没」の真相です。

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1980年以前は潮位が上昇し続けていたけれど、第5章の
図5-5に見えるとおり、その間には気温が低下していた
のであり、前章の第6節で解説したとおり、IPCC学派は、
(大気汚染で放出された)エアロゾルが原因で気温上昇が
停滞した、と言い張っていたのだから、その間の潮位上昇
はCO2の排出が原因ではない。
CO2の排出とキリバスの潮位変化に明瞭な因果関係は
認められない。
ツバルもキリバスもサンゴが堆積してできた環礁だが、
「Global and Planetary Change,72(2010)234」に依れば、
太平洋の84%の環礁は面積が一定、もしくは、増加している。
「Geophys.Res.Lett.,41(2014)820」に依れば、海面が上昇する
ことでサンゴが堆積し、ツバルやキリバスのような環礁が形成
されたのである。
「人口約千人のソロモン諸島のタロ島は、水没をにらみ、将来
の全島移住を決めた」と騒ぎ立てていた朝日新聞は、キリバス
に関してもこのような社説を書いていた。

CO2の排出と潮位上昇に明瞭な因果関係は認められない
のだから、当然である。
12.4 トンガとマーシャル諸島とフィジー不都合な真実

キリバス不都合な真実が露呈してしまったので、今度は、
トンガが沈む、マーシャル諸島が沈む、フィジーが沈む、
と騒ぎ出した。

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人為的(排出CO2に因る)温暖化が海面上昇の原因なら、
1990年以前から海面が上昇していたはずだが、観測
されていない。
1993年以降に風が強まるに伴って、海面が上がった。
では、なぜ風が強まったのか?
前章で引用した「温暖化の熱の一部は海中に潜んでいる?」
という記事に見えるとおり、「赤道付近を吹く貿易風は、
過去20年間にわたって太平洋上で激しさを増して」いる。
そして、「貿易風が激化した原因のひとつは、『太平洋数
十年規模振動(IPO)』という、エルニーニョ現象に似た
自然な周期的気候変動である」。
IPOはハイエイタスの原因ではないけれど、1993年以降
の海面上昇の原因である。
つまり、トンガやマーシャル諸島やフィジーの海面上昇は
自然変動である。
因みに、トンガでは「1993年から海面上昇が深刻化」
のに対し、「国連大学が発表した14年版の『世界リスク報告』
」で栄えある1位を獲得したバヌアツでは1993年以降にも
潮位の上昇は認められない。

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1961年から2003年までで、1.8×43=77。
一方、我国は1年ずらして1962年から2004年まで
で80。ほとんど一致している。
しかし、1950年以降の60年間で見れば、海水位は
上昇していない。
1950年以降に水位が下がった後、再び上昇に転じた
ので、1960年以降だけを見れば、水位が上昇したように
見えるが、それは周期的な自然変動の一部にすぎない。[注1]
図12-23では1993年以降に海水位上昇が加速して
いるけれど、その一因は自然変動である。
実際、トンガとマーシャル諸島とフィジーも1993年以降
に海水位が上昇したが、それはIPO(またはPDO)が原因
だった。
さらに、ツバルとソロモン諸島の潮位変化を見直すと、
1990年代の初頭に潮位が大きく下がっていたことに気づく。
だから、1992年を起点にすれば潮位が上がったように
見えるわけだが、1992年前後の潮位の乱高下は自然変動
である。
「東京でも750万人、大阪では620万人、名古屋340万人、
福岡97万人の住む地域が海面より下になるという」は
気候モデルに基づいているけれど、気候モデルは図12-22を
再現できるのか?
過去のデータを再現できなければ、モデルの予測に意味は無い。

ところが、クライメート・セントラルの報告にそのような図は
見当たらない。
IPCCの報告書にも見当たらない。
気象庁の「異常気象レポート2014」の84ページには
図12-22と同じグラフが掲載され、「ここ100年の
日本沿岸の海面水位には、世界平均の海面水位にみられる
ような明瞭な上昇傾向はみられない。1906~2013年
の期間で日本沿岸の海面水位の変化を求めると、20世紀
を通した期間では有意な上昇を示さなかった」と記している
けれど、気候モデルの結果を示していない。
再現できないから示さないのだ。
「東京でも750万人、大阪では620万人、名古屋340万人、
福岡97万人の住む地域が海面より下になるという」に
科学的根拠は全く無い。
第5章の冒頭で引用した朝日新聞社説は「それでも、
平均気温の上昇を2度未満に抑えるというこれまでの目標だけ
でなく、『1.5度未満に抑えるよう努める』と明記した意義
は大きい・・・国土の水没を恐れるツバルなど小さな島国の
懸命な訴えを、大国も軽んじられなかったのだ」と喚き立てて
いたけれど、「1.5℃未満」はこれに基づいている。